国家基本問題研究所は4月27日、東京・平河町の都市センターホテルで、月例研究会「戦後70年――日米同盟と習近平体制」を開催した。櫻井よしこ理事長がモデレーターを務め、大野旭(楊海英)静岡大学教授をゲストに迎え、田久保忠衛・副理事長、湯浅博、冨山泰両企画委員がパネリストとして参加、オバマ米政権が後退する中で日米同盟をいかに強化していくか、中国の民主化はありうるのか、歴史の歪曲を続ける隣国に対し事実関係をはっきりさせる日本の役割などのテーマについて活発に意見を交換した。また、会場から伊藤隆・東大名誉教授、西岡力・東京基督教大教授、太田文雄・元防衛庁情報本部長も討論に加わった。
このほか、昨年の国基研第一回「寺田真理記念 日本研究賞」を受賞したケビン・ドーク米ジョージタウン大学教授(国際日本文化研究センターで研究員生活中)が特別参加した。国基研理事の塚本三郎・元民社党委員長や同評議員の福田逸・明治大教授、武藤貴也・衆議院議員や早稲田大で日本研究を続けるジェイソン・モーガン米ウイスコンシン大博士課程研究生も姿を見せた。会場には会員を中心に約500人が詰めかけた。後日、「国基研だより」やホームページで月例会詳報を掲載する予定です。
(文責 国基研)