国家基本問題研究所は、従来より「政策提言」「月例会」「意見広告」「今週の直言」などを通じ、さまざまな提言を行ってきました。今、国内外において私たちは多くの課題に直面しています。そのような日本の現状をみてこの度、機動的、且つ試行錯誤を怖れぬ率直な意見交換の場として、国基研論壇を設けることにしました。
国基研ろんだん
- 2021.01.20
- 「北方領土はロシア領」と公言してきた人が次期大使か 有村治子（参議院議員・全国比例区選出、元 初代女性活躍担当相）
- 2021.01.19
- ファイブ・アイズ入りへ覚悟はあるか 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
- 2021.01.19
- 半導体産業の復活とAI産業の構築急げ 奈良林直（東京工業大学特任教授）
- 2021.01.18
- 米新政権は「インド・太平洋」の枠組みを踏襲せよ 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
- 2021.01.13
- EU・中国の投資協定合意の背景 三好範英（読売新聞編集委員）
- 2021.01.12
- トランプ後の日米同盟を考える 冨山泰（国基研企画委員兼研究員）
- 2020.12.28
- 警官の発砲めぐる日米の反応の違い 島田洋一（福井県立大学教授）
- 2020.12.28
- 「原子力問題研究会」政策提言から1年 奈良林直（東京工業大学特任教授）
- 2020.12.28
- 中国の経済世界一は一時的 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
- 2020.12.24
- 欧州の「中国離れ」をどう読むか 三好範英（読売新聞編集委員）
- 2020.12.23
- 「一帯一路」から撤退迫られる中国 湯浅博（国基研主任研究員）
- 2020.12.22
- 今の中国に戦前の日本を重ねる誤り 髙池勝彦（国基研副理事長・弁護士）
- 2020.12.21
- 自衛隊を便利屋の如く使うな 火箱芳文（国基研理事、元陸上幕僚長）
- 2020.12.15
- 東地中海の境界紛争は対岸の火事ではない 黒澤聖二（国基研事務局長）
- 2020.12.14
- 国会は自衛隊の憲法明記を最優先せよ 有元隆志（産経新聞正論調査室長兼月刊「正論」発行人）
- 2020.12.10
- 〝反日駐日大使〟にアグレマン出すのか 久保田るり子（産経新聞編集委員、國學院大學客員教授）
- 2020.12.07
- 朝日は日本を代表する〝保守新聞〟に 石川弘修（国家基本問題研究所理事・企画委員）
- 2020.12.07
- 「夫婦別姓」と「少子化」は別問題だ 髙橋史朗（麗澤大学大学院特任教授）
- 2020.12.03
- 三島由紀夫の魅力と危うさ 先崎彰容（日本大学危機管理学部教授）
- 2020.11.30
- 三島由紀夫事件50周年に思う 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
