国家基本問題研究所は、従来より「政策提言」「月例会」「意見広告」「今週の直言」などを通じ、さまざまな提言を行ってきました。今、国内外において私たちは多くの課題に直面しています。そのような日本の現状をみてこの度、機動的、且つ試行錯誤を怖れぬ率直な意見交換の場として、国基研論壇を設けることにしました。
国基研ろんだん
- 2022.02.21
- 日本は本当にインフレに向かうのか 大岩雄次郎（国基研企画委員兼研究員）
- 2022.02.21
- 国会議員の免責特権は人権に優先されるのか 有元隆志（国基研企画委員兼産経新聞月刊「正論」発行人）
- 2022.02.21
- プーチン氏の安易な核発言に警戒を 名越健郎（拓殖大学海外事情研究所教授）
- 2022.02.21
- 強権国家の政治利用に阿るIOC 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
- 2022.02.15
- IOCのガバナンスに問題はないか 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
- 2022.02.14
- 為政者に求められる決断し、統率し、伝える力 松本尚（衆議院議員、日本医科大学特任教授）
- 2022.02.14
- 小説『2034米中戦争』が示唆するもの 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
- 2022.02.10
- 対北制裁の効果示す内部文書を入手 西岡力（モラロジー道徳教育財団教授・国基研企画委員）
- 2022.02.10
- 米欧間に強まる遠心力 佐藤伸行（追手門学院大学教授）
- 2022.02.07
- 台湾有事で高まる米国の対日期待 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
- 2022.02.03
- 中国の資金流出誘う米利上げ 田村秀男（産経新聞特別記者、国基研企画委員）
- 2022.01.31
- 北がミサイル連続発射を強行する理由 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
- 2022.01.31
- 安保法制認めぬ立憲民主に未来なし 有元隆志（国基研企画委員、産経新聞月刊「正論」発行人）
- 2022.01.28
- ウクライナ危機でのドイツのジレンマ 三好範英（読売新聞編集委員）
- 2022.01.27
- 国基研提言実行すると総理が国会答弁 西岡力（モラロジー道徳教育財団教授・国基研企画委員）
- 2022.01.24
- 成長戦略に必要な重点研究とは何か 奈良林直（東京工業大学特任教授）
- 2022.01.24
- 皇室と自衛隊の距離は遠すぎないか 太田文雄（元防衛庁情報本部長）
- 2022.01.21
- 米中間選挙の民主勝利遠のいた採決阻止ルール継続 島田洋一（福井県立大学教授）
- 2022.01.17
- 高市政調会長の奮起に期待 有元隆志（国基研企画委員兼産経新聞月刊「正論」発行人）
- 2022.01.17
- 「対露金融制裁」は対岸の火事ではない 田村秀男（産経新聞特別記者）
